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18)店舗売上高と家賃割合

 アメリカ人のリートに対する見方、考え方及びリートの現状を分析している 『入門不動産投資信託』 R.E.ブロック著(松原幸生/河邑環訳 プログレス 2002年)の82頁に次の様な文章がある。

 「あるモールリートの賃料は1平方フイート当り約40ドルで、1フイート当りの売上高も400ドルに達する。」

 即ち売上高に対する賃料の割合は、
       40ドル ÷ 400ドル = 0.10
10%である。

 売上高より賃料を捉える考え方は、アメリカではごく普通のようである。

 日本でも飲食店などでは「普通は10〜12%、理想的には8〜10%」(赤土亮二『飲食店の儲けの出し方成功教科書』p39旭屋出版 平成2年)と言われており、売上高より家賃を把握する考え方がある。

 積算賃料(土地建物の価格より求める賃料)や比準賃料(比隣の賃料と比較して求める賃料)で賃料を求める方法が日本では一般的であるが、売上高より賃料を求める方法も無視出来ない方法であり、もっと普及して良いのではないか思われる。

 『Evaluation』創刊号p42(清文社)の「売上高に対する家賃割合」(田原)で店舗売上高に対する家賃割合が分析されている。その分析によれば飲食店は、

       レストラン      11.1%
       中華料理        10.4%
       そばうどん      13.0%
       鮨              10.7%
である。

 前記赤土亮二の説とほぼ一致した結論が得られている。

 肉屋、魚屋、八百屋は一日の売上高が家賃である。

 店舗売上高に対する家賃割合の主なものを記すと、次のごとくである。
      スーパーマーケット           2.7%
            コンビニエンストア           2.0%
            食肉小売                     3.6%
      鮮魚小売                     3.5%
      野菜果実小売                 3.6%
      医薬品小売                   4.0%
      書籍雑誌小売                 4.2%
      花小売                       4.2%
      婦人子供服小売               6.6%
      化粧品小売                  6.8%
      菓子パン小売                 7.0%
      クリーニング                 8.1%
      料亭                         9.3%
      美容                        10.6%
      理容                      11.1%
である。
 15%を超える小売店舗業種はない。

 売上高より家賃を求める方法は、景気の要因を考える必要もあるが、家賃評価の物差しの一つにはなるのでは無かろうか。


 売上高に対する家賃割合について、下記の鑑定コラムがあります。
  鑑定コラム273)百貨店の家賃割合は10.6%か
  鑑定コラム25)牛どん吉野家の家賃6%
  鑑定コラム144)レンタルビデオ店の家賃は6%か
  鑑定コラム206)病院の家賃は売上の8%か
  鑑定コラム27)インターネットショップの家賃割合

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